新しいもの好きな私は、興味が出てくると友人に話したくなります。
「こんなことが起こっているらしいよ」
「これからこんな世界になるんだって」
と興奮気味に仮想通貨やNFTについて話していたら、友人から忠告されてしまいました。
どうやら今「仮想通貨」や「NFT」という言葉を使った詐欺が横行しているらしいのです。
面白そうなものにすぐに飛びつく性格の私を心配して、友人は始める前によく調べてみるようアドバイスしてくれました。
そこで今回は、仮想通貨に関係するトラブルに巻き込まれてしまった人について調べてみることにします。
トラブル多発!?国民生活センターへの相談が急増
仮想通貨は、ネットを通じて取引されるものです。
円やドルなどの現実のお金と違い、金融機関が関与しません。
仮想通貨についての法整備も進められてきましたが、海外取引所に関しての制限は不十分です。
また、個人間の取引も決して安全とは言えないのが現状だと思います。
トラブルがあった場合、相談しようにもどこへ問い合わせたら良いか分からないでしょう。
警察には、仮想通貨について理解のある担当者はほとんどおらず、被害の内容を伝えても「どういうことか良く分からない」と言われることもあるそうです。
そんな時は、とりあえず「国民生活センター」や「消費生活センター」に相談してみましょう。
ここで全て解決するとは言えませんが、泣き寝入りするよりは良いですよね。
実際にこの機関へ相談している人も急増しており、今後何らかの対策が取られることになるかもしれません。
どんなトラブルがある?事例を見てみよう
国民生活センターに寄せられた相談には、どんなものがあるのか見てみましょう。
これから仮想通貨の取引を始めようと思っている人は、自分に置き換えて考えてみてください。
・婚活詐欺に注意!
婚活サイトで知り合った異性から、仮想通貨を買わないかとすすめられる事例が多いようです。
自分は詳しくないからと現金を渡し、相手にお任せしたら連絡が付かなくなったという人がいます。
仮想通貨を買う際には、自分で取引所に登録したり、銘柄や金額を選んだりしてください。
「複数の人とまとめ買いするとお得」「今なら安く買える」という話を個人からされるのは、詐欺だと思っていた方が良いでしょう。
・本人確認書類を送付したら・・・
SNSで「お得に仮想通貨が買えます」と投稿している人に連絡を取り、教えられた海外取引所に登録した人がいます。
口座開設の際に本人確認が必要と言われ、海外取引所のサイトに運転免許証の画像をアップロードしました。
すると急にサイトが消え、紹介者とも連絡が付かなくなったのです。
基本的に仮想通貨取引所に登録する際には本人確認書類の提出が必要なので、ここで詐欺かどうか知るのは難しいでしょう。
それよりもSNS経由で紹介されたというのが問題です。
海外取引所については必ずネットで評判を調べ、SNSに貼られたリンクではなく、自分で調べたサイトにアクセスしましょう。
それでも偽サイトが出てくる可能性はあります。
1つの検索結果だけでなく、できるだけ多くの情報から判断することが大切です。
・仮想通貨コミュニティに入会したつもりが・・・
「初心者大歓迎」という仮想通貨コミュニティがあったので入会しました。
すると「これから上場される仮想通貨を、今から購入しておけば絶対に20倍の価値になる」と言われます。
そこである人は担当者を名乗る人物のウォレットに送金しましたが、いつまで待っても口座に仮想通貨が振り込まれることはありませんでした。
いつの間にかコミュニティも閉鎖されており、投資した仮想通貨がどうなったのか、誰に聞けば良いのか分からなくなったそうです。
仮想通貨コミュニティだけでなく、セミナーや自己啓発サークルなどでも同じようなことが起こっています。
株と同じく仮想通貨も「必ず儲かる」という言葉が出てきたら詐欺だと思って良いでしょう。
他にも色々な相談がありました。
仮想通貨は理解不足なまま手を出す人が多いようで、いつの間にか詐欺に遭っているケースが多くなっています。
詐欺をする側も、仮想通貨の認知度が低い今がチャンスだと思っているのかもしれませんね。
詐欺に遭ったらどうすればいいの?
詐欺に遭ってしまったら、まずどうしたら良いのでしょうか。
詐欺だと気付いたら、すぐに経緯や被害金額をまとめておきましょう。
ウォレットに送金した人は、そのアドレスも控えておきます。
コミュニティに入会して騙されたという人は、コミュニティの名称や担当者の名前、メッセージの履歴を残しておくと良いですね。
コンビニなどで現金を振り込んだ人は、振込用紙の控えも取っておきましょう。
そのほか、相手の言葉によっては詐欺の証明になることがあるので、何を言われたか記録しておきましょう。
被害が大きければ警察に相談してみよう
被害を説明する材料が揃ったら、国民生活センターや消費者生活センターに問い合わせます。
さらにだまし取られた金額が高額の場合は、警察にも相談しましょう。
「必ず儲かる」という言葉を言われた場合も、詐欺罪に当たるので警察が動いてくれる可能性があります。
また、他にも被害者がいないかSNS等で探してみるのもおすすめです。
同じような被害に遭っている人が多い場合、警察も重大事件として取り扱ってくれるかもしれません。
しかし、仮想通貨については詐欺であることを証明して逮捕してもらえるのは相当難しいと思っていた方が良いでしょう。
先ほども言った通り、警察が仮想通貨について理解してくれるとも限りません。
ただ、金額が大きい場合は被害が補償されたり、犯人から返金されたりする可能性もゼロではないので、被害内容を伝ることはムダではありません。
相手が分かれば弁護士も!
警察に相談して、運よく犯人が捕まった場合でも、それだけでお金が返ってくるわけではありません。
警察は民事不介入なので、被害者への返金は担当外となります。
仮想通貨の詐欺をした相手が分かっている場合は、返金の請求をすることができます。
その場合は、弁護士へ相談してみると良いでしょう。
連絡が取れなくなったり無視されたりした場合でも、弁護士から警告してもらうことで話し合いができるようになったケースもあります。
もし訴訟を起こすとなれば、この警告が相手方に郵送されているという事実が重要な証拠になります。
騙されないためには・・・自分で判断しよう
詐欺に遭った人の事例を見ると、ほとんどの人が見知らぬ誰かに現金を送ってしまっていることが分かります。
婚活で知り合った異性から急に仮想通貨の話が出てくること自体、怪しいですよね。
しかし、恋愛中だと冷静な判断ができないこともあるんです。
私だって、大好きな彼氏が「仮想通貨、買ってみない?」と誘ってきたら断れる自信はありません(笑)
それでも、彼にお金を渡して「あとはよろしくね」なんてことはいけません。
どんなに親しい人や信頼できると思う人からの情報でも、鵜呑みにせず、もう一度自分で調べることをおすすめします。
仮想通貨取引所についても、できるだけ多くの情報を集め、自分で登録しましょう。
購入する銘柄も、レートだけでなく将来性までじっくり調査することが大切です。
仮想通貨の詐欺について調べてみると、どうやら私のような新しいもの好きが引っ掛かりやすいようです(^_^;)
仮想通貨初心者を名乗っている人や、最近NFTクリエイターとしてデビューした人など、SNSでの発信内容から分かってしまいますね。
甘い言葉に騙されないように、みなさんも気を付けましょう!
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