ビットコインを現金化したい!コストと税金を事前に調べよう

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2023年終わりごろから2024年の2・3月にかけて、ビットコイン(BTC)の価格が大きく上昇しました。
2年前くらいから投資を始めていた私にとって、この値上がりは嬉しい限りです(‘ω’)
ただ、まだ売る段階じゃないと思っていて、むしろビットコインが当たり前に使われるような時代になったら買い物でいっぱい使ってやろうと思っています♪
でも、なかには「現金化して今すぐ使いたい!」という人もいるんじゃないかな?
特に短期トレーダーのみなさんは、こまめに換金してそれで生活している人もいるようです。
今すぐ換金する必要がない人も、いざという時のためにビットコインを現金に換える方法を知っておきましょう。

ビットコインを換金するには?

ビットコインを日本円に交換するには、3つの方法があります。
一番簡単なのは暗号資産取引所で換金する方法です。
ビットコインを購入する時の逆の手順を踏めば良いだけなので、特に難しいことはありません。
他には、プリペイドカードにチャージする方法や、個人向けや取引所向けにビットコインを売る方法も考えられます。
ビットコインは最も取引量が多い銘柄なので、買ってくれる人がいないということはないでしょう。
価格が高騰しても買い手が現れる可能性が高いので、あとはいかに有利なタイミングで売るかが決め手となります。
換金方法によっては手数料がかかるため、そのあたりも加味して判断したいものですね。

暗号資産取引所で換金する方法をチェック!

ビットコインを購入した暗号資産取引所では、ビットコインを売却することも可能です。
国内取引所では取引手数料が無料となっているところがほとんどなので、基本的にどこを選んでもOKです。
一応、お使いの取引所で売却の際の取引手数料が無料であるか調べておきましょう。
取引所によって多少操作は違いますが、取引画面で「売る」または「売却」を選択し、金額や数量を入力します。
注文が成立すると保有しているビットコインの数量が減り、代わりに日本円の残高が増えます。
あとはお使いの取引所で出金の手続きを取り、銀行口座などに送金が完了すればATMや窓口で現金を引き出すことができるでしょう。
売却(購入の場合も)には販売所取引と取引所取引が利用でき、販売所取引は暗号資産取引所から買ってもらうという方法です。
取引所取引は、その取引所を利用しているユーザー同士で売買するという意味になります。
販売所取引ではレートが決まっており、指定した金額か数量のどちらかを指定して売却します。
取引が成立しないことはほとんどありませんが、相場より低価格で売られる可能性もあるでしょう。
一方、取引所取引では、タイミング次第で販売所取引よりも高額で買い取ってもらえる場合もあります。
ただし、売り注文と買い注文のバランスによって価格が数秒で変動するため、有利なタイミングを見計らうのが難しいです。
指値注文で売却する場合も、条件がマッチしなければ取引が成立しないのですぐ換金したい時は不便かもしれません。
よく考えて取引条件を設定し、焦らず注文することがポイントです。
「とりあえず売れれば良いや」と思って、安すぎる価格で売ってしまう人もいるので注意しましょう。

出金の時は手数料がかかることも

ビットコインの売却自体は手数料無料でできますが、取引所の口座から出金する際に手数料がかかることが多いです。
Coincheckでは407円、bitFlyerでは540~756円もかかってしまうので、こまめに引き出すと結構な出費になると思います。
あとで詳しく説明しますが、ビットコインを現金化する際には税金も発生するため注意が必要です。
ただし、メタマスクなどの外部ウォレットや別の取引所への送金をする場合は、少額からお試し送金することをおすすめします。
送信先のアドレスを間違えれば資金が消滅する「セルフGOX」をしてしまう場合もあるので、初めての送金や久しぶりの送金はテスト送金をすると安心です。

プリペイドカードを使った換金って?

プリペイドカードにビットコインをチャージしても、現金として引き出せるわけではありません。
しかし、チャージした金額は現実世界の買い物に使えるお金になるので、実質上日本円に換える行為として考えられています。
例えば、bitFlyerに対応している「バンドルカード」にビットコインをチャージすると、プリペイドカードの残高として加盟店での支払いに利用できます。
どうしても現金としての形で引き出したいというわけでなければ、この方法もおすすめです。

直接取引でビットコインを換金する方法

最初に解説した暗号資産取引所でビットコインを売却する方法とは違い、ここで説明する「直接取引」とは個人対個人の売買取引のことをいいます。
知人など、ビットコインが欲しい人に送金し、対価として現金を振り込んでもらえば日本円を手にできます。
まずは取引条件を相手と話し合う必要があり、現金を振り込んでもらってからビットコインを送金するのか、それともビットコインの送金が先になるのかを決めなければなりません。
先に送金すれば、相手が対価を支払わずに持ち逃げする可能性もあります。
先に現金を振り込ませるには、相手から信用される必要があります。
少しでも送金が遅れれば、トラブルに発展するかも・・・。
親友同士であっても無事に取引が成立するとは限らず、取引所を介さない直接取引はかなりリスクが高いと言えるでしょう。
双方が納得する条件を設定するのも難しいので、あまりおすすめできない方法です。
一部の暗号資産取引所では、数千万円以上の大口を対象に取引所との直接売買ができるサービスもあります。
高額な取引は個人対個人では避け、暗号資産取引所を利用しましょう。
普通の販売所取引と何が違うのか?と私は疑問に思いますが、Coincheckでは大口取引の場合に優遇レートが適用されるようです。
換金したい金額が大きい場合は、直接取引サービスがあるか、お得なレートで取引する方法はないか、お使いの取引所で確認してみてくださいね。

忘れてはいけない税金のこと

ビットコインを現金化すると、税金がかかります。
課税のタイミングは暗号資産を法定通貨に換金した時となっており、ビットコインの売却によって利益が出れば課税対象となります。
例えばビットコインを10万円で購入し、30万円になった時に売却したら20万円の儲けが発生しますよね。
この20万円の利益に対して課税されるという仕組みです。
所得金額によって税率が決まっており、4000万円を超える場合は45%もの税率がかけられます。
20万円を超える利益は確定申告の対象となるので、ビットコインを換金したら税金の額を計算しておきましょう。
【所得額(利益額)=売却した金額-購入時の1枚当たりの価格×売却した数量】
ただし、利益から購入時にかかった手数料や諸経費を差し引くことができます。
ビットコインを購入したら、支払った手数料やテキスト代、取引に使うパソコンの導入費用などの金額を記録しておきましょう。
また、暗号資産で商品代金などを決済した時も所得が発生したとみなされます。
例えば、100万円の商品を買い、ビットコイン購入時のレートで80万円分の支払いをした場合、20万円の利益が生まれたという計算になります。
実際に20万円分のお金が手元にあるわけではないのに、税法上は課税対象となってしまうのですね。
暗号資産を持っているだけで税金が発生することはありませんが、売却したり、決済に使ったりした時は所得があったとみなされ確定申告の対象となります。

 

ビットコインを現金化する前に、税金がどれくらいかかるのか、どの方法ならコストがかからないか、しっかり下調べしておくべきです。
試しに現金として引き出してみるのも良いですが、今売ってしまうのはもったいないかも。
ビットコインの価格がさらに上昇する可能性は高いので、私はガチホ一択です(^^)

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