ビットコインはこれからどう動く？2024年以降を予想する材料とは

そろそろ年末が近づいてきて、今年もまだFIREしてない！と焦っている人も多いのでは？
投資で一生遊んで暮らせるだけのお金を稼ぐのは、やっぱり難しいです(^_^;)
暗号資産が話題になり始めた時は一攫千金のチャンスがありましたが、今はコツコツ将来のために資産形成する時代なんだと思います。
多くの人が暗号資産について学び、それが当たり前になる世界を予感し、少しずつ買い集めようと動き出した昨今。
一発当たりそうな銘柄を見つけるよりも、ビットコインなどの主要銘柄において今後の動向をチェックすることのほうが重要です。
今回は、ビットコインの未来を読み解く材料について解説しましょう。

ビットコイン（BTC）に影響を与える要因は？
BTCが法定通貨として認められる可能性

ビットコイン（BTC）に影響を与える要因は？

まず、どんなことが起こればBTCを取り巻く環境が変わるのかを押さえておく必要があります。
多くの専門家が注目しているのは、次のようなポイントです。

ETFの承認

BTCは、アメリカにおいて2021年10月に先物ETF、2024年1月には現物ETFが承認されました。
今年1月のETF承認に関しては数ヶ月前から兆候が出ており、投資家の多くは前もって買い集めていたと考えられます。
そのため、いざ承認が確定されてからはそれほど大きな値動きは見られませんでした。
しかし、2021年に先物ETFが承認された後はBTCの価格が大きく上昇しており、BTCにとってポジティブな動きをもたらす要因であることは間違いありません。
アメリカに続き、他の国でもETF承認する流れが生まれれば、さらにBTCの知名度は上がっていくでしょう。
ETFの承認は取引所の厳格な審査を通過しなければ実現せず、それを乗り越えたBTCは投資対象として一定の信用があると判断できます。
暗号資産は値動きの激しさやプロジェクトの将来性、セキュリティ面において、まだまだ不安要素の多い投資商品です。
BTCがETF承認されたということは、他の銘柄に先駆けて金銭的な価値、投資商品としての信頼性、取引における安全性がある程度認められたと考えられます。
ETF承認のニュースは、BTCが機関投資家や個人投資家の注目を集め、多額の資金が流入する未来を予想する材料になりうるのです。

決済方法としての需要拡大

BTCは、商品やサービスの代金を支払う決済手段としても有効です。
現在、世界中でBTC決済ができる店舗・オンラインショップが増えており、今後はスーパーやコンビニなどもっと身近なお店にまで普及する可能性があります。
暗号資産であるBTCは、対応システムさえあれば国や地域に制限されることなく誰でも・どこでも使用できる通貨です。
海外旅行の際も現地のお金を入手して買い物をする必要はなく、スピーディーに決済できるでしょう。
また、電子マネーやクレジットカードのようにサービス提供会社から取引を制限されることもありません。
しかしBTCは処理速度の遅さと手数料の高さが課題となっており、特に少額取引ではまだまだ現金や電子マネーの方が強いです。
BTCは「ライトニングネットワーク」の実装を目指しており、これが実現するとオフチェーンが可能になって処理速度が向上、手数料も安くなると考えられています。
BTCで支払いができる場面が増加するのはもちろん、高速処理・低コスト取引が可能な環境が整うことが需要の拡大につながるでしょう。

金融市場の情勢

暗号資産に関するニュースだけでなく、金融市場全体の情勢にも注目しておくべきです。
金融市場とは円やドルなどの法定通貨、株式や債券などの投資商品を取引している場所のこと。
その「情勢」とは、一体何のことでしょうか。
金融市場は「緩和」と「引き締め」のフェーズに分けられ、各国の経済政策や金融市場を監視する組織が示すルールなどによってそれぞれの傾向が強まるタイミングがあります。
例えば法定通貨を発行してお金の流通量を増やせば、消費が拡大し投資が促進されるでしょう。
株や不動産の価値も高まり、景気が刺激されます。
つまり、これは金融市場の「緩和」をもたらす政策です。
一方、景気の過熱を抑制するために政策金利を引き上げる決定がなされると、消費や投資が減退、金融市場に流れるお金も減ります。
どうしても景気が下がるので悪いことのように思われますが、どんどん上昇する物価を安定させる効果もある政策です。
金融市場においては緩和も引き締めも必要なフェーズであり、時と場合によって使い分けられているというわけですね。
それでは話を戻しまして、これらの金融市場の情勢がBTCにどう関係しているのでしょうか。
金融市場・暗号資産市場はお互いに大きな影響を与えており、なかでもBTCは「デジタルゴールド」とも呼ばれ、法定通貨に迫るほどの金銭的価値を認められた暗号資産です。
金融市場が緩和フェーズにあればBTCの価格は上昇し、引き締めフェーズにあれば下降するでしょう。
そのため、暗号資産取引においては金融市場が緩和or引き締めどちらに動く可能性が高いかを予想することが投資のポイントになるのです。
BTC単体のニュースばかりに目を向けるのではなく、金融市場全体の動向について情報を集めなければなりません。

BTCが法定通貨として認められる可能性

先ほどBTCが決済手段として利用され始めていると解説しましたが、「法定通貨」に認定されるまでにはもうワンステップ成長する必要があります。
まず、普段の買い物の支払いで使えるようになったBTCは、電子マネーやポイントと同じようなものだといえるでしょう。
現金とBTCを交換して、ウォレット内に入れておいたBTCで買い物をしているだけのこと。
私たちはBTCで支払っても良いし、日本円を使っても良いのです。
しかし、仮想のコインBTCと法定通貨である日本円では信用度や社会的価値に大きな差があります。
これは受け取った側に立って考えてみると分かりやすいですね。
あなたが何か商品を売るとして、お客さんから代金を受け取るなら日本円とBTCどちらが安心ですか？
日本円でもらえばすぐに買い物に使えるし、そのまま銀行に持って行って貯金することもできます。
為替レートを気にする必要もなく、売った商品に見合う対価が得られたと納得できるはずです。
それでは、BTCを受け取った場合はどうでしょう。
買い物に使うとしてもお店は限られるし、銀行には預けられません。
取引所のウォレットに入れっぱなしでは、相場が変動して価値が下がってしまうかも。
1000円で売った商品の対価として受け取ったBTCが、数か月後に500円まで下落したら損した気分になりますよね。
現状、BTCはどこまでいってもレート変動の激しい「商品と交換できるポイント」の域を超えられていないのです。
もしこれが法定通貨として認められたら、銀行にも預けることができ、国内においてはどこでも・いつでも・何にでも使えるお金になるでしょう。
政府が認める国の通貨になるわけですから、社会的価値も確かなものです。
すでに2022年4月には中央アフリカ共和国がBTCを法定通貨に採用しており、今後も増える可能性があります。
日本ではまずETFが承認されることが先決となりますが、法定通貨化もあり得ない話ではありません。
国の通貨としての信用が落ち、価値が下がっている法定通貨も見られます。
BTCを法定通貨とする国が多くなっていけば、米ドルに並ぶところまでいけるんじゃないかと私は期待しています(‘ω’)