暗号資産投資で一発逆転、若いうちにFIREして好きなことだけして暮らしたい…。
セミリタイアを目指す人にとって、ビットコインへの投資は未来への希望でもあります。
このデジタル通貨を長年研究している専門家の一人が、早期退職するのに必要なビットコインの推定額を発表したとか。
果たしてどれくらいビットコインを保有していれば、会社を辞めて南の島で優雅に暮らせるのでしょうか。
今回は、FIREするためのビットコイン戦略について考えてみました。
FIREするには暗号資産投資が必要？
ビットコイン市場をリサーチしてきたスミンストン・ウィズという人物は、独自計算によりFIREできるビットコインの目安を「リタイアに必要なビットコイン」と題したガイドラインで発表しました。
FIREとは「Financial Independence（経済的自立）」と「Retire Early（早期リタイア）」を合わせた造語の略のこと。
つまり、資産運用による所得で仕事を辞めても生活できるようになる…という夢のような未来を指します。
別に暗号資産じゃなくても株でもFXでも良いのですが、ビットコインの価格がバブル的に盛り上がった当時はビットコインや草コインへの投資で数億円もの利益を叩き出し、一生遊んで暮らせるだけの資金を手にした日本人トレーダーも少なくありません。
早期退職を果たし、家族で海外移住して悠々自適な暮らしを送っている30～40代の人もいます。
このことから、「FIREするには暗号資産投資だ」というイメージがついたのでしょう。
確かに、株や法定通貨を扱うFXの場合は短期間で結果を出すのが難しく、爆益を得るにはそれなりの種銭も必要です。
暗号資産は低価格の最弱トークンが一晩にして化ける可能性もあり、実際にただの冗談から生まれたミームコインが数百倍の価格にまで伸びたこともあります。
数千円の投資が、翌朝には数億円の資産に変わるというのも夢ではないのです。
現在、ビットコインがさまざまな国で法定通貨に近い地位にまで上り詰めようとしています。
長い目で見れば価格は上昇する一方で、今のうちにコツコツ積み立てておくことで将来的にFIREできるくらいまで貯められるかもしれません。
ビットコイン価格の伸びはもちろん、自分がどれだけ買い集められるかも未来への投資として重要なポイントになるでしょう。
生活費はいくらあれば足りる？
スミンストン・ウィズ氏のガイドラインによると、5歳から75歳までの人間が1年間に必要な経費は約720万円から1.4億円だとしています。
年齢や生活の質によって状況は異なりますが、宝くじで3億円が当たれば2年間くらいは仕事をしなくても生きていけるでしょう。
ビットコインに置き換えると、年間約0.5BTCくらい使えばそこそこの生活ができる…という計算になります。
ただしこれは現在のレートによるものなので、ビットコインの価格が上がればもっと少ない枚数で十分だし、ビットコインの価格が下がればもっと買い集めておく必要がありますね。
そもそも5歳と75歳では何にお金を使うかがまったく違いますし、この条件で計算した結果をどの程度信用できるかは疑問ですが…(^_^;)
ビットコインはどれくらい持っていれば安心？
ウィズ氏の理論で計算すると、現在25歳の人が10年後までにリタイアするなら1.26BTCを保有している必要があります。
これをさらに2040年まで延期すると、0.83BTCもあれば十分です。
また、45歳の人が2035年にリタイアしたい場合は1.14BTC、2040年なら0.71BTCが必要だと推定されています。
これは将来のビットコイン価格予測を加味して算出されたものであり、100歳までの人生を想定して計算されています。
未来のビットコイン価格を導き出すのに「5パーセンタイルべき乗則モデル」を使っているとのことで、説明を見ても私にはなにを言っているのかさっぱり分かりませんでしたが（笑）
ちなみに、年間7%の米ドルインフレが起こるとも前提されている一方、税金については除外されているとか。
現実的には、人によって必要な生活費の金額は違うし、ビットコインの価格も予想通りにはいかない可能性の方が高いと思います。
ウィズ氏の計算が10年以上先にFIREを目指す人のガイドラインとして有効であるか、ちょっと怪しい気がしてきました。
暗号資産が退職金になる！？
暗号資産投資でFIREするには、厳しい価格予想のもとで必要資金の金額を計算するべきだと思います。
今のビットコインの上がり方を見て「このくらい貯めておけば会社辞めても良さそうだな」と考えることは、ちょっと危険ではないでしょうか。
一方、アメリカなど一部の国では暗号資産を退職金として積み立てる制度が導入され始めているそうです。
特に法定通貨の価値がどんどん下がっていくような国では、ビットコインで貯蓄していた方が安心だと考える人も多くなるでしょう。
暗号資産はまだまだリスクの高い投資ですが、国が管理しているお金が信用できなくなることもあるため、どっちもどっちだと言われるような時代が来るかもしれません。
アメリカで政府準備金に採用されても、決済手段として当たり前になっても、数十年先まで安泰とは言えないのが暗号資産です。
むしろ価格が高いうちに法定通貨や現実的な資産に換え、暗号資産業界がどうなっても生活の質をキープできるように備えておくことの方が大切かもしれませんね。
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