ビットコインが史上最高値更新!2025年7月14日再び歴史が動く

ビットコイン 仮想通貨

2025年7月14日、とうとうビットコインが12万ドルに到達しました!
日本円ベースでは1,800万円の壁を突破したとのことで、歓喜に沸いたホルダーも多かったのではないでしょうか。
ちなみに、高値を更新したのはアジア時間の夕方だったそう。
アジア人のサラリーマンが退勤後にいっぱい買ってくれたのかもしれませんね。
過去最高値は約12万3,153ドル、翌日にはやや戻して約11万7,987ドルまで下げました。
12万ドル超えは短い間のことでしたが、さらなる上昇へと勢いづく兆しも見えています。
今回は、2025年7月中旬にビットコインの価格を押し上げた要因について振り返ってみましょう。

ビットコイン最高値更新はアメリカ議会のおかげ?

ビットコインが史上最高値を更新した2025年7月14日、米下院ではデジタル資産の規制枠組みに関する法案の審議が開始されました。
業界関係者の新法に対する期待感がビットコインの価格を押し上げたことは、ほぼ間違いないと言って良いでしょう。
さらに、米下院は7月14日からの1週間を「クリプト・ウイーク」と定め、ステーブルコインに関する規制の制定案「GENIUS法」や、有価証券の範疇から多くの暗号資産を除外する「CLARITY法」、デジタルドル開発の阻止を目的とした「反CBDC監視国家法案」などの採決を予定しています。
ビットコインやその他の暗号資産にとって良い未来を約束する内容だけではないものの、アメリカの暗号資産業界が大きく変化する可能性のある議題が盛りだくさんです。
トランプ大統領は現在もビットコイン関連法の導入に前向きであるため、ビットコインにとって有利な環境はまだまだ続くのではないでしょうか。

ビットコインの勢いは止まらない!?

証券取引プラットフォームのIGマーケットで暗号資産アナリストを務めるトニー・シカモア氏は、7月14日の最高値更新について「どこで止まるか見通しをつけるのは難しい」と述べました。
この勢いが収まらなければ、12万5,000ドルもすぐ見えてくるだろうとも分析しています。
最高値更新のニュースが連日続くことも予想でき、買い増ししようと思っていた人はすでにタイミングを逃したかも…
一方、このビットコイン強気市場は米下院のクリプト・ウイークに寄せる期待感から生まれているもので、翌週になればまた価格は落ち着くだろうと予想している専門家も多いです。
すでに十分ガチホしている人はここで利確するのはもったいないので、またしばらくは放置でいきましょう。

アジアでビットコインブームが起きている!?

アメリカの州でビットコイン準備金が次々と承認されている影響からか、アジア諸国でもいよいよ国家的な金融システムにビットコインを組み込もうとする動きが活発になってきました。
香港では暗号資産ETFの価格が上昇し、アジアを拠点に活動する投資家のビットコイン参入が増えています。
ビットコインが最高値を更新したタイミングがアジア圏の夕方だったことも、注目したいポイントですね。
OKXシンガポール部門CEOのグレイシー・リン氏は「一部の中央銀行が長期準備資産にビットコインを検討している」と指摘し、アジアのビットコインブームは一時的なものではないと考えています。
日本がこの波に乗れるかどうかは、今後整備されるであろう暗号資産関連規制の内容によるでしょう。
せっかく既存のルールを改正しても、投資家や業界関係者が求めるものになっていなければ意味がありません。
投資家保護や市場の安全性はもちろん重要だけど、危ない橋を渡らないように安全策を講じているだけでは新時代が到来することはないでしょう。

アルトコインはどうなっている?

ビットコインの動きに付随するかのように、アルトコインにも上昇が見られました。
イーサリアムは7月13日夜の時点で約2,990ドルにつけていましたが、翌朝14日の5時には3,000ドルを突破し、その日の夕方くらいまで3,000ドル台をキープしています。
しかし15日からは再び下落し、3,000ドルを割り込むことに…
ビットコインと比べて勢いが弱く、上昇傾向も長く続かなかったと言えます。
ソラナは13日時点で約158ドル、14日は昼頃に急上昇して約168ドルまで昇り詰めました。
15日まではそのまま高値を維持していたものの、徐々に衰退して昼頃には元の158ドル付近まで戻しています。
アルトコインはビットコインの上昇とともに一旦上がり、ビットコインの価格が落ち着くとともに下落させて元の位置に戻った形ですね。
ビットコインの価格上昇に引き上げられてはいますが、それほどニュースにならなかったのはかなり限定的な動きだったと判断されたからでしょう。

 

ビットコインの最高値更新は、米下院に寄せられた暗号資産関連法案可決への期待や、アジア圏におけるビットコインブームの兆しが要因として挙げられています。
若干の変動を見せながらもこのまま上昇を続けるだろうと予想する専門家も多く、ビットコイン投資への新規参入者は今後さらに増えるでしょう。

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