近年、地球温暖化の影響による異常気象が世界各地で見られることが多くなりました。
ビットコインを生成する際に行われるマイニングもその原因の一つとして考えられており、膨大な電力の消費が環境に大きな負荷をかけていると問題視されています。
環境保全のためにマイニングを控えるか、それともマイニング以外の方法を採用している仮想通貨を選ぶか、これからの時代を生きる私たちはいずれ選択を迫られることになるでしょう。
今回は、ビットコインのマイニングでどのくらいの電力が消費されるのか、環境負荷を低減するための取り組みについても調べてみました。
ビットコインはマイニングで生まれる
仮想通貨ビットコインの取引は正当性を検証した上でブロックチェーンに履歴が刻まれ、一連の作業をした者には報酬としてビットコインが与えられます。
この時に新たなビットコインを生成し、ビットコインの供給量が増えるのです。
ビットコインの取引承認について、もう少し詳しく見てみましょう。
ビットコイン取引の検証作業には、「ハッシュ値」と「ナンス値」という2つの数値を使います。
取引が正しいものだと認めるにはハッシュ値が算出される必要があり、これを導き出すのに必要なのがナンス値です。
つまりハッシュ値はある数式の答え、ナンス値はその答えを出すために数式へ代入する数値となります。
ナンス値を見つけてハッシュ値を算出することを「マイニング」といい、これを一番早く成功させたノードがビットコイン取引のブロックを生成します。
この検証とブロック生成の一連の作業を経て、ビットコイン取引はブロックチェーンに刻まれるというわけです。
取引検証の計算には前の取引で算出されたハッシュ値も使われるため、取引の前後が数珠つなぎのようになって続いていく仕組みとなっています。
取引に不正や誤りがあれば計算の答えは出ず、ハッシュ値が算出されるまで取引は成立しません。
これがビットコインの取引履歴が改ざんに強い理由です。
ビットコインのマイニングと電力の関係
ナンス値を見つけてハッシュ値を算出するには、複雑で高度な計算をする必要があります。
人間の脳では到底不可能なものであり、計算能力に特化したハイスペックなコンピューターを使って計算しなければなりません。
そして最も早く計算を成功させ、ブロックを生成した者のみに報酬が与えられるため、マイニングをする者（マイナー）がコンピューターの処理能力を競い合うような世界となっています。
ビットコインが生まれた当初は個人マイナーでも報酬を得られましたが、近年は何万台ものハイスペックコンピューターを持っていなければ競争に勝てなくなりました。
マイニングを専業とする企業も増え、個人マイニングは事実上不可能といえます。
そしていつしか、企業が大規模なマイニングファームを稼働させると大量の電力が消費され、地球環境に多大なダメージを与えると危惧されるようになりました。
具体的な環境負荷の大きさについては、マイニング施設の規模や建っている地域の電力供給力によって異なり、全マイナーへ調査したわけでないため正確には把握できていないようです。
ただしマイニングによる電力消費量の約30%は自然エネルギー由来の電力、約70%は火力発電など環境に大きな負荷をかける発電によってまかなわれているというデータもあります。
現在はまだマイニング＝環境破壊と結論付けるほどの情報が揃っていない状況ですが、まったく無関係であるとはいえないでしょう。
環境に配慮したマイニングは可能なのか
ビットコインのマイニングが環境負荷につながると懸念されるなかでも、仮想通貨の取引量は年々増加しています。
持続可能な技術にするには、省エネルギーな生成システムを構築する必要があるでしょう。
大手半導体メーカーIntel社は、エネルギー効率を向上させた高性能マイニングプロセッサーを開発し、すでに米国での特許を取得しています。
これは従来のマイニングと比べ、約15%もの消費電力を削減できるそうです。
また、仮想通貨の種類によってはマイニングにかかる消費エネルギーをかなり低く抑えられる場合もあります。
ビットコインのマイニングに必要な電力は115.85TWですが、カルダノのトランザクション認証では6GW程度しか消費しないとか。
カルダノで取引すれば、ビットコインの0.01%以下という小さな電力で済むというわけです。
ビットコインとカルダノの使用用途や信頼性はもちろん違いますが、私たちがより低い消費電力で済む仮想通貨を選ぶことで、環境保全につながる可能性もあるでしょう。
ビットコインの仕組み上、マイニングをしない限り取引が成立せず、新たなビットコインが生まれることもありません。
環境保全のためにマイニングを控えるべしという法律ができれば、需要が低下してビットコインの存在意義すら危ぶまれるでしょう。
イーサリアムがかつてマイニングからステーキングによる取引承認システムに変更したように、ビットコインも体制を改める日が来るかもしれません。
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