暗号資産が便利だということは確かなのに、なかなか世界中に普及しないのはなぜなのでしょうか。
NFTも、デジタル資産を半永久的に保存でき、アーティストの権利を守る上でも重要視されるべき技術なのに…
多くの人々に受け入れられないのは、これらを構築するブロックチェーンに問題があるからでは…？
今回はブロックチェーンの仕組みをおさらいするとともに、暗号資産・NFTの普及が進まない原因について考えてみました。
ブロックチェーンと従来のデータ管理システムの違い
ブロックチェーンには、改ざんがほぼ不可能で、記録された履歴を消すことができないという特徴があります。
また、システムを管理しているのは特定の人物や機関ではなく、ネットワークを利用するすべての参加者です。
従来の金融システムには、データを集約する管理システムがありました。
例えば銀行の場合、各支店の取引データを本店のサーバーで管理しています。
ここを攻撃されれば、すべての支店でシステムダウンが起こる可能性もあります。
本店のサーバーで支店の取引データを改ざんしたり、記録を抹消したりすることも可能です。
一方ブロックチェーンでは、取引を行うすべてのコンピュータ（ノード）が管理者となります。
この仕組みを「自律分散システム」といいますが、どれか一つを攻撃したとしても、他のノードが正常な状態であれば取引を続けることは可能です。
また、基本的にそのうちの誰か一人がリーダーになるということもなく、みんなが一緒に見守ることで取引の公正さを保ち、改ざんを許さないという仕組みとなっています。
ブロックチェーンに記録される「すべての履歴」って？
暗号資産の取引では、すべての履歴がブロックチェーンに刻み込まれます。
例えばビットコインを購入し、その一部を売却したことも、誰かにビットコインを送金したことも、どんな取引もすべてブロックチェーンという台帳に記録されるのです。
そして一つひとつの取引が数珠つなぎのようになって、一連の継続した取引のように記録されます。
例えばAさんが次のような行動をしたとしましょう。
2/1 X取引所から1BTCを購入
2/5 Yサービスで0.5BTCを支払い
2/9 Bさんへ0.5BTC送金
これらの取引では、次のようなデータがブロックチェーンに記録されます。
2/1 X取引所の保有資産から-1BTC、 Aさんのウォレットへ+1BTC
2/5 Aさんのウォレットから-0.5BTC、Yサービスの保有資産へ+0.5BTC
2/9 Aさんのウォレットから-0.5BTC、Bさんのウォレットへ+0.5BTC
つまり、Aさんが行った取引の内容だけでなく、関係する人・機関の資産の動きまでが記録されるわけですね。
従来の金融システムでは、Aさんの保有資産（銀行預金や電子ウォレットなど）、取引相手である金融機関やサービスがそれぞれ個別にお金の動きを管理しています。
Aさんが預金から1万円を引き出しても、自行のシステムを介していない限り、それを何に使おうと銀行には知る由もないということです。
しかし、ブロックチェーンにすべてが記録される暗号資産の取引では、Aさんの手を離れた後にどこへ移動したかまで分かるようになっています。
ブロックチェーンの記録が改ざんできないのはなぜ？
従来の取引記録システムでは、データの中央管理者や個別のコンピュータを使用するユーザーが取引データを改ざんまたは消去することも可能でした。
例えば銀行で時々発生する横領事件は、行員が顧客の資金を盗み出すために預金データを改ざんしたり、一部の取引を取り消ししたりするケースもあります。
結局つじつまが合わなくなって棚卸しや監査で発覚することがほとんどですが、上手くやれば何年も見つからない可能性があります。
一方ブロックチェーンは、すべての取引履歴のコピーが複数のノードに同時保存されており、そのうちの一つだけを改ざんできない仕組みです。
また、一度記録された取引は削除できません。
無理やり記録を改ざんしようとするなら、コピーを保有するすべてのノードに侵入して改ざんしなければならないのです。
どんなに高度な技術を持つハッカーでも、誰にも見つからずに数百、数千ものコンピュータをハッキングすることは不可能でしょう。
暗号資産が安全に取引できるのはブロックチェーンのおかげ
暗号資産での取引は、ネットワークを介して顔が見えない相手に支払いをするようなものです。
現実的なお金でない暗号資産を、実在するかどうかさえ定かでない人や機関に送金するのは、雲を掴むような話かもしれません。
しかし、ブロックチェーンには「ハッシュ」、「電子署名」、「コンセンサスアルゴリズム」という3つの強力なシステムがあります。
ハッシュは、データの改ざんや破損を即時に検出できる暗号化技術のこと。
電子署名とはデジタル文書を誰が作成したのかを証明するもので、取引する者同士が「公開鍵」と「秘密鍵」のペアキーを使用することでなりすましや改ざんを防いでいます。
コンセンサスアルゴリズムは、ブロックチェーンに刻む取引内容が正しいかチェックする方法（合意方法）です。
それぞれのブロックチェーンによってルールが異なりますが、こちらにも改ざんや不正な取引を防ぐための検証システムが構築されています。
暗号資産自体は仮想のお金でしかありませんが、ここにブロックチェーンの技術を組み合わせることで安全に取引できるようになっているのです。
暗号資産が普及しないのはブロックチェーンのせい？
日本で暗号資産決済ができる場面はほとんどなく、電子決済どころか現金払いしかしたことがない人が圧倒的に多いといえるでしょう。
少し前に日本のお札がリニューアルされましたが、やっぱりこの国は「現金から暗号資産へ」という新しい流れに逆行してしまうんだな…と思いました(^_^;)
では、なぜ旧時代を生きようとする人々は暗号資産を受け入れようとしないのか。
それは、暗号資産を成立させている仕組みが理解できないからではないでしょうか。
暗号資産の取引は、難攻不落の鉄壁システムによって常に監視され、整合性がチェックされ続けています。
そのため、基本的には不正な取引が成立することはありません。
このメリットを考えれば、ブロックチェーンを利用した暗号資産で取引した方が良い！と思うはずなのですが…
そもそもブロックチェーンが本当に不正を防げるのか、姿かたちのない「仮想」のお金なんて信用できるのかと疑問を持つ人も多いです。
世界中の人々がブロックチェーンという技術を理解できない限り、暗号資産もNFTもこれ以上普及しないでしょう。
ブロックチェーンが導入できない！なぜ？
ブロックチェーンは、暗号資産やNFTだけに使われているわけではありません。
商品やサービスの受発注、請求、支払いでもブロックチェーンを使用することが可能です。
例えばイーサリアムのブロックチェーンには「スマートコントラクト」というシステムがあり、いちいち契約書などの書類を作成しなくても自動的に取引を行えるというメリットがあります。
従来の商取引や金融システムをブロックチェーンに置き換えれば、とても便利になるのに…
なぜそうしないのでしょうか。
それは、第一にコストがかかるから。
そして、技術者が圧倒的に不足しているからです。
これまで中央集権的なシステムによって業務を遂行してきた企業や金融機関にとって、ブロックチェーンはまだまだ未知の領域だといえます。
着手したら自社の利益になる、でも導入コストがかかりすぎて元を取れるまでどれくらいの期間を要するか計算できないというのが最大のネックとなっているでしょう。
ブロックチェーンが世界中に広まるには、まず技術者が増えること。
そして、既存システムからの転換や導入がもう少し簡単になる必要があると思います。
暗号資産やNFTを盛り上げるには、ブロックチェーン技術を教える学校や訓練施設を増やしたら良いかもしれませんね。
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