最近は、暗号資産を使って資金調達をする企業が増えているそうです。
何か新しいプロジェクトをする時、その企業が用意できる資金では足りない場合があります。
投資家などから資金を集めることで、もっと大きな事業ができるようになるわけですね。
株式を発行したり、クラウドファンディングなどで資金を集めたりする方法が一般的でしたが、2017年頃からは暗号資産による資金調達も始まりました。
今回は、企業が暗号資産を使って資金調達をするってどういうことなのか調べていきます。
ICOとは？イーサリアムやCOSMAも
独自トークンを発行し、これを買ってもらうことで資金調達を行う方法を「ICO(Initial Coin Offering)」といいます。
誰でも参加でき、低コストですぐに資金を集めることが可能です。
しかし、取引所や審査機関を挟まないため、実体のないプロジェクトによる詐欺も横行していました。
例えば、「独自トークンを買ってくれた人には、あの有名アーティストが手掛けるNFTを無料配布します」と言って、多額の暗号資産を集めていきます。
資金を集めるだけ集めたらとんずらするといった悪徳プロジェクトも存在していたのです。
イーサリアムや日本発のICOプラットフォーム「COSMA」もこの方法で資金調達を行っていましたが、全てがちゃんとしたプロジェクトであるという保証はありません。
信用できるプロジェクトかどうかを判断するのも難しいため、独自トークンが取引所へ上場されるまで3～5ヶ月かかります。
IEOとは？取引所が仲介する資金調達
ICOの反省を踏まえ、取引所を介して資金調達を行う「IEO(Initial Exchange Offering)」が生まれました。
第三者の審査が必要になり、信頼性のあるプロジェクトかどうか判断されます。
2019年に初めて実装されると、ICOに代わる資金調達方法として多く利用されるようになりました。
IEOを審査する取引所は中央集権的取引所（CEX）であり、取引所がトークンの販売や管理を行うことで信頼性を高めています。
取引所の口座があれば誰でも参加でき、詐欺プロジェクトにだまされる心配もありません。
ただし、CEXの審査には時間がかかり、規制が強化されれば利用できなくなる可能性もあります。
IDOとは？DEXを使った資金調達が始まる
ICOやIEOと似ている資金調達方法に、「IDO(Initial DEX Offering)」があります。
IEOと違うのは、CEXではなくDEX（分散型取引所）が仲介するという点です。
審査もなく、管理者がいないので低コストで資金調達ができます。
管理者が存在しないことを不安に思うかもしれませんが、ブロックチェーンによって透明性の高い取引が可能です。
2021年にはこの方法を採用する企業が多くなり、これまでに100件以上の資金調達が実施されています。
しかし、審査がないためどんなプロジェクトでも資金調達ができてしまうのがデメリットです。
また、先着順に独自トークンを販売することが公平性を欠いているとの指摘もあります。
また、DEX自体の法整備が不十分なので全ては自己責任です。
ICOに比べれば安全ですが、IEOの信頼性には劣るでしょう。
暗号資産でプロジェクトに投資するってどういうこと？
暗号資産投資には、将来的な値上がりを期待して保有する、プロジェクトの成長のために資金援助するという2つの方法があります。
自分の将来の資産として保有する場合、ビットコインやイーサリアムなど、ある程度信頼性のある銘柄を少しずつ買い集めるのがベターです。
短期トレードで稼ぐというよりは、暗号資産が世界的に広まった時、現実的な資産として保有するために貯めておくという感じですね。
一方、プロジェクトへの資金援助のために投資する場合は、短期的な利益が主な目的となるでしょう。
ICO・IEO・IDOで発行される独自トークンは、いわば生まれたばかりのベビートークン。
プロジェクトは無料または低価格でトークンを売り出します。
いきなり高価格をつけてくるプロジェクトもありますが、それはかなり自信があるってこと。
結果的に、発行時より高騰するケースが多いでしょう。
しかも短期間のうちに、数十倍から数百倍になる可能性もあります。
すでにいくらか取引実績のある銘柄では、なかなか爆上がりすることはありません。
可能性が未知数なベビートークンだからこそ、一攫千金が狙えるのです。
それでは、すでに発行済みのトークンだったらどうかというと・・・。
ビットコインの調子は良さそうですが、他のアルトコインはなかなか冬の時代から抜け出せないみたい。
価格が低迷しているトークンでトレードしても、利益を生むのは難しい状況にあります。
資産形成の意味で投資するならビットコインやイーサリアム、リップルなどのビッグネーム一択だけど、短期トレードでFIREしたいならICO・IEO・IDOで発行した新規トークンが狙い目です。
ロリポップ（LPOP）が上場されたのはどれ？
さて、ここでみなさんに問題です♪
暗号資産プロジェクトLOLLIPOP（ロリポップ）は、同プロジェクトの取引所で独自トークン「ロリポップ（LPOP）」を発行しました。
これはICO・IEO・IDOのうち、どれに当たるでしょうか？
ヒントは、LOLLIPOP（ロリポップ）の取引所がどんな機関なのかということです。
正解は・・・IDOでした！！
LOLLIPOP（ロリポップ）の取引所はDEXであり、取引所内でトークンの購入ができたからです。
資金調達するプロジェクト自ら立ち上げた取引所なので、ICOっぽい感じもしますが・・・。
ブロックチェーンによって透明性が保たれているため、私の独断でIDOという結論に至りました。
ロリポップ（LPOP）の購入は、LOLLIPOP（ロリポップ）プロジェクトへの投資になります。
新規発行時はエアドロでの無料配布もあり、多くの人がプロジェクトに注目するきっかけになりました。
ロリポップ（LPOP）はPancakeSwapへ
2023年9月7日、PancakeSwapにロリポップ（LPOP）が上場されました。
PancakeSwapもDEXですね。
このニュースをきっかけに、またロリポップ（LPOP）が話題になると良いんだけど・・・。
PancakeSwapはユーザー数も多い人気の取引所なので、ロリポップ（LPOP）の取引も活発になる可能性があります。
しかも、これで終わりじゃない！
ロリポップ（LPOP）は、また別の取引所にも上場が予定されているとのことです。
それがPancakeSwapのようなDEXなのか、それともLOLLIPOP（ロリポップ）と密会していると噂のCoinStore（Youtubeで対談を公開しているけど（笑））のようなCEXになるかは分かりません。
あと2つの取引所に上場されるという情報もあるので、DEXとCEX、両方で上場されたら良いな～と思っている次第です。
取引される場所が増えれば、おのずとロリポップ（LPOP）に対する認知度や信頼度が上がっていきます。
まずは上場取引所が増えてから！
話はそれからだ！！
ロリポップ（LPOP）の無料配布はある？
ロリポップ（LPOP）がデビューしたばかりの頃は、運営やアドボケイターからエアドロ（無料配布）がありました。
LOLLIPOP（ロリポップ）のSNSをフォローしたり、Telegramのコミュニティに参加したりすることでロリポップ（LPOP）をプレゼントしてもらった人もいたようです。
もっと早くに知っていれば・・・(´;ω;｀)
最近はエアドロ情報がなかなかキャッチできませんが、もしかしたらコミュニティ内で行われているのかも？
Telegramをご利用の方は、ぜひチェックしてみてください。
PancakeSwap上場を祝して、エアドロが行われるんじゃないかな～という予想もSNSでささやかれていましたが、あれからどうなったかな？
今後、別の取引所で上場された時に何かあるかもしれません。
LOLLIPOP（ロリポップ）公式のX、Instagram、Telegram等を調べてみましょう。
ロリポップ（LPOP）もIDOで資金調達したトークンの一つです。
暗号資産を資金調達の観点から調べてみるのも面白そう♪
そのトークンがどうやって生まれたのか、歴史を紐解いてみましょう。
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